「自社にも太陽光発電を導入して、電気代削減を実現したい!」
「でも、太陽光発電って初期費用が高すぎてなかなか手が出せない...」
この記事にたどりついたあなたは「太陽光発電を出来るだけ安く自社に設置できないかな」と悩んでいませんか?
「最近の電気代高騰に悩まされている」「何とか電気代を抑える方法はないだろうか?」
このように漠然とした悩みを持っている方もいらっしゃるでしょう。
そこで本記事では、太陽光発電を初期費用無料で設置できることで今注目されている「PPAモデル太陽光発電」についてご紹介。
・PPAモデルって何?
・本当に初期費用無料で導入できるの?怪しくない?
・PPAモデルのメリット・デメリットは何?
このような悩みを持っているなら参考になるでしょう。
結論として、PPAモデルに関わらず太陽光発電を自社に設置することはこれからの時代において必須と言ってもいいでしょう。
近頃の電気代高騰に対応できるだけでなく、自社ブランドのイメージ向上にもつながるなどメリットが満載だから。
その中でも、初期費用無料で導入できるPPAモデルは非常にオススメ。
そこで、PPAニュースを運営している弊社テンフィールズファクトリーでも法人様向けにPPAモデル太陽光発電を提供しています。
詳しい情報については以下リンクから簡単に資料請求できますので、お気軽にお問い合わせください。
また、以下動画でもPPAモデル太陽光発電について詳しく解説しています。是非合わせてご覧ください。
1. 太陽光発電が無料設置できる!?PPAモデルの仕組みを解説!
PPA(Power Purchase Agreement)モデルとは、「第三者所有モデル」とも言い、PPA事業者が企業や個人の需要家の敷地・建物のスペースに無償で太陽光発電設備を設置・維持管理することで電力を供給する仕組み。
2. PPAモデル太陽光発電のメリット4選
太陽光パネルの設置において、PPAモデルを利用することには、以下のようなメリットがあります。
2-1. 太陽光の初期投資が掛からない
PPAモデルを利用することで、太陽光の初期投資が不要になります。
PPAモデルでは、太陽光発電会社が設備を所有・運営するため、設置費用や保守費用はすべて発電会社が負担。
これにより、事業者は初期費用の負担を抑えることができ、資金を別のところに回すことができます。
2-2. 維持管理に係るメンテナンス費や手間が不要
PPAモデルを利用することで、太陽光の維持管理に係るメンテナンス費用や手間が不要になります。
PPA事業者が設備を所有・運営するため、メンテナンスに関する費用や手間は全てPPA事業者が負担。
また、定期点検や修理などもPPA事業者が行ってくれるため、導入企業は管理の手間を省くことも可能となります。
2-3. 電気料金を大幅に削減
PPAモデルを利用することで、導入企業は自社で消費する電気料金を大幅に削減することができます。
PPAモデルでは、PPA事業者が太陽光パネルから発電した電気を導入した企業に直接販売します。
そのため、自社で発電するよりも安価に電気を調達することができます。
2-4. 企業のブランドイメージ向上
PPAモデルを利用することで、企業のブランドイメージを向上させることも可能。
太陽光パネルを設置することで、環境保護やCO2削減などの取り組みをアピールすることができます。
また、企業イメージの向上につながり、顧客からの評価や信頼度を高めることができます。
3. PPAモデルのデメリット3選
太陽光を無料で設置できるPPAモデルには多くのメリットがありますが、デメリットもあります。ここでは、PPAモデルのデメリットについて3つ紹介します。
3-1. 長期契約が必要となる
PPAモデルでは、PPA事業者が太陽光パネルを無料で設置し、設置した太陽光パネルから発電された電力を需要家が買い取るという形式がとられます。
しかし、この買い取り契約は長期的なものになるのがほとんど。
一般的には、10年以上の契約期間が必要とされ、場合によっては20年以上の契約期間もあります。
そのため、長期的に自社が必要とする電力の量が変わっても、PPA契約によって固定された買い取り価格で電力を購入しなければなりません。
3-2. 自己投資に比べて得られる利益が少ない
PPAモデルでは、太陽光パネルの設置費用やメンテナンス費用がかからないため、初期投資費用を抑えられるというメリットがあります。
しかし、一方で太陽光発電設備を自社で所有することで得られる税制上の優遇措置などが受けられないため、長期的に見ると自己投資した場合と比べて得られる利益が少なくなる場合があります。
3-3. 違約金が発生する可能性がある
PPAモデルでは、契約期間中に電力を消費しなくなった場合や、契約解除のための違約金が発生する場合があります。
また、PPAモデルには最低買い取り量が設定されていることがあるため、需要家側がこの量を満たすことができなかった場合にも違約金が発生することがあります。
このような違約金が発生することで、経営に悪影響を与えることがあるため、契約内容をよく確認することが重要です。
4. PPA事業者を選ぶ際のポイント4選
4-1.実績と信頼性
PPA事業者の実績と信頼性は、導入する太陽光発電システムの安定稼働や保守・点検に直結します。
過去の実績や導入事例、顧客満足度調査結果などを調べ、信頼できる事業者を選ぶようにしましょう。
4-2.価格設定と契約条件
PPA事業者の電力単価設定や契約条件は、法人のコスト削減や事業継続性に大きく影響します。そのため、複数のPPA事業者から提供を受けて、電力単価や契約条件の比較検討を行うことが重要です。
4-3.サポート体制と対応力
PPA事業者のサポート体制や対応力は、トラブル発生時の迅速な対応や問い合わせに対する回答力に直結します。
そのため、事業者の対応力や体制を確認し、サポートが充実している事業者を選ぶことが重要でしょう。
4-4.将来性と技術力
PPA事業者の将来性や技術力は、導入する太陽光発電システムの長期的な稼働に大きく関わります。
事業者の将来性や技術力を見極め、先進的な技術を導入している事業者を選ぶことも重要です。
5. PPAモデルでの太陽光発電導入にオススメな設置先3選
PPAモデルは、太陽光パネル設置における初期費用を抑えることができ、長期的に電気料金を削減することができます。
そこで、PPAモデルでの太陽光発電導入にオススメな設置先を3つ紹介します。
5-1. 大型商業施設
大型商業施設は、多くの電力を必要とするため、電気料金の負担が大きくなります。
そのため、PPAモデルによる太陽光パネルの設置は、大きなメリットがあります。
また、太陽光パネルの設置により、企業のCSR活動にもつながります。
5-2. 工場
工場も、多くの電力を必要とするため、電気料金が高額になりがちです。
しかし、PPAモデルによる太陽光パネルの設置により、電気料金を大幅に削減することができます。
また、太陽光パネルの設置により、企業の環境に対する取り組みや省エネ対策につながります。
5-3. 学校
学校は、電気を多く使う場所の1つであり、電気料金の負担が大きいです。
また、学校は教育機関として、環境に配慮した取り組みが求められます。
PPAモデルによる太陽光パネルの設置により、学校の電気料金を削減し、環境に対する取り組みをアピールすることができるでしょう。
6. PPAモデル太陽光発電をご検討なら「スマート自家消費」
以上のように、PPAモデル太陽光発電にはメリット・デメリットがあるものの、費用面やブランドイメージへの好影響を考えると企業が導入するメリットは非常に大きいでしょう。
そこで、PPAモデル太陽光発電の導入をご検討の方にオススメしたいのが弊社の「スマート自家消費」です。
弊社では仲介業者を挟まずに、販売から施工・メンテナンスまで一貫して行うため、低価格で高品質な太陽光発電システムを導入いただけます。
PPAモデルを採用することで、例えば、電力会社の電気料金が 20円/kwh だとするとPPA事業者から購入する電気は 16円/khw というような料金設定になります。
PPAモデルをご希望の方は下記リンクから簡単に資料請求が可能。是非この機会にお気軽にお問い合わせください。
7. 太陽光発電導入時によくあるQ&A
7-1. PPAモデルでの太陽光発電を導入するにあたって、準備する必要があるものはありますか?
太陽光発電システムの導入前には、屋根や地盤などの耐荷重、固定の安定性、日射量、影響を及ぼす周辺環境の調査、施設の安全性や保険の確認などが必要です。
また、PPA契約にあたっては、契約内容をしっかり把握し、契約書の見直しや法的なアドバイスが必要になる場合もあります。
7-2. PPAモデルで導入した太陽光発電システムの所有権は誰にあるのですか?
PPAモデルでは、発電システムの所有権は一般的にPPA事業者が保有しています。
ただし、PPA契約によっては、設置場所の所有者が所有権を保有する場合もあります。
7-3. PPAモデルで導入した太陽光発電システムには、どの程度のメンテナンスが必要ですか?
太陽光発電システムは、定期的なメンテナンスが必要です。
パネルの汚れや劣化、機器の故障、草木の剪定などに対応する必要があります。
ただし、メンテナンスについては、契約書によってPPA事業者が責任を負う場合もあるため、契約内容を確認しましょう。
7-4. PPAモデルで導入した太陽光発電システムは、どの程度の寿命がありますか?
太陽光発電システムは、適切なメンテナンスを行い、環境条件によって異なりますが、一般的には20年以上の寿命を持ちます。
ただし、パネルや機器の劣化、技術の進歩に伴い、更新が必要になる場合があります。